人間ドックという医療サービスは健康保険が利用できないこともあり、一般的に数万円の費用がかかります。これは健康保険組合からの補助金を受けていても避けられないケースがあり、自己負担としてのしかかってくるものです。そのため領収書を残しておいて年度末の確定申告で簡保請求をしようと考えている人もいるでしょう。しかしながらその様な考えは上手くいかないというのが一般的な見解です。
人間ドックは税制度上医療費としては分類されない者に該当しますので注意をしておく必要があるでしょう。人間ドックは他の医療とは異なり、健康な状態において自発的な意思によって受診するものであるという大前提があります。そのため医療費ではないと考えられるのです。ちょっと内容の充実した人間ドックであれば１０万円近い費用がかかることも珍しくありませんので、その様な費用を確定申告したくなる気持ちはわかるのですが、一般的には認められないということを知っておかなければなりません。
しかしながら人間ドックと同時に発生する胃カメラ実施時の生検や、ドックの結果を見て医師の指示で行う二次検査などは医療費として認定されるケースに分類されます。これらの問題の考え方については。医師の判断によって必要と認められた検査であるか否かなのです。ドックを受ける段階では健康な状態であるという前提があるため病名が付きませんが、検査によって異常が確認された時点で健康保険の適用が可能になるのです。